インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリットを徹底解説

インフルエンサーマーケティングは、SNSで影響力を持つ人物を起用し、商品やサービスの認知拡大・販売促進につなげる施策ですが、どのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか？

そこで本記事では、インフルエンサーマーケティングのメリット・デメリットを詳しく解説します。成功・失敗の事例や効果を最大化するポイントもまとめてありますので、ぜひ参考にしてください。

インフルエンサーマーケティングとは？

インフルエンサーマーケティングとは、SNSで影響力を持つ「インフルエンサー」を起用し、商品やサービスの認知拡大と販売促進につなげる施策です。ここでは、インフルエンサーマーケティングの定義や拡大した背景、従来広告との違い、国内市場規模の推移を詳しく解説します。

インフルエンサーマーケティングの定義

インフルエンサーマーケティングとは、SNSで影響力を持つ個人（場合によっては団体・メディアなど）に、商品やサービスの紹介や推奨を依頼するマーケティング施策です。フォロワーとの間に「信頼関係」や「共感」を築いているため、従来広告より自然な形で情報を届けられます。

例えば、美容やファッションのレビュー投稿やライフスタイルの紹介などを依頼することで、フォロワーが「好きなインフルエンサーがおすすめしているから試してみよう」と感じやすくなります。PR投稿が、ブランドの認知拡大や購買検討のきっかけになるのです。

したがって、インフルエンサーマーケティングは、インフルエンサーの実体験や主観的なレビューを前面に出した情報が用いられることが多く、従来的な一方向の広告に比べて双方向のコミュニケーションが生まれやすい傾向があります。

SNSの普及とともに拡大した背景

SNSの普及によって、ユーザーの情報収集や消費行動が大きく変わったことで、インフルエンサーマーケティングは急速に拡大しました。以前はテレビ・雑誌・看板などのマスメディアが主流でしたが、スマートフォンが普及すると、ユーザーがSNSで情報を収集・発信するようになったのです。

特に、若年・中年層（1980年以降に生まれたミレニアル世代やZ世代）は、SNS上の信頼する人からの情報が、購買行動に強く影響を与えます。消費行動の変化に対応し、企業は口コミのような自然な形で情報を伝えるインフルエンサーを起用するようになりました。

つまり、SNSが日常生活に浸透したことで、「広告」より「口コミや評判」が価値を持ち、インフルエンサーマーケティングが拡大したのです。

従来広告との違い

インフルエンサーマーケティングとテレビCM・雑誌広告などの従来型広告とでは、「ターゲティング」「信頼性・共感性」「情報発信」などに違いがあります。

マーケティング施策	従来型広告 （マスメディア）	インフルエンサーマーケティング
ターゲティング	不特定多数のマス（大衆）を対象とする	特定のフォロワー層を絞り込みやすい
信頼性・共感性	企業からの発信で宣伝色が強く、信頼獲得に時間がかかる	実体験に基づいているため、ユーザーに受け入れられやすい
情報発信	企業から消費者に対する一方向のメッセージである	投稿のコメントやシェアなどができ、双方向性が高い

画一的な従来型広告と比べると、インフルエンサーマーケティングの大きな強みは、フォロワーからの信頼を獲得している人物がリアルな体験に基づいて情報を届ける点です。

国内市場規模の推移と今後の見通し

日本国内におけるインフルエンサーマーケティングの市場規模は、2020年代に急拡大しており、今後も成長が見込まれています。

日本のソーシャルメディアマーケティング市場規模は、2024年に約1兆2,038億円で、2029年には約2兆1,313億円が見込まれています。
インフルエンサーマーケティングの市場規模は、2024年に860億円（全体の約7.1％）で、2029年には約1,645億円が予測されています（※1）。

以上のように、SNSの普及による消費者意識の変化を背景に、今後もインフルエンサーマーケティングの需要が着実に伸びていくと期待されています。

※1参照元：MarkeZine「ソーシャルメディアマーケティングの市場規模、2029年には2兆円を超える予測【サイバー・バズら調査】」（https://markezine.jp/article/detail/47426）

インフルエンサーの種類と特徴

インフルエンサーマーケティングを成功させるには、インフルエンサーの種類と特徴を理解し、商材や施策の目的に合った人物を起用することが欠かせません。フォロワー数やSNSの特性によって得意な領域が大きく異なるため、違いを把握しておくことが重要です。

ナノ・マイクロ・ミドル・メガの分類

インフルエンサーのフォロワー数によって、得意分野や強みが異なります。規模別の特徴を理解して起用することが、マーケティング施策の効果を最大化するための鍵です。

インフルエンサーの分類	フォロワー数	得意分野や強み
メガインフルエンサー	100万人以上	大規模な認知拡大やトレンド形成に効果的である
ミドルインフルエンサー	10万〜100万人	幅広い層にリーチでき、キャンペーンと相性が良い
マイクロインフルエンサー	1万〜10万人	特定分野で高い信頼性を獲得しており、売上アップを期待できる
ナノインフルエンサー	1,000～1万人	フォロワーとの距離が近く、リアルな共感を得やすい

規模による特性の違いを理解することで、予算と目的に適したインフルエンサーを選びやすくなります。

SNS別（Instagram／YouTube／X／TikTokなど）の特徴

SNSによっても、インフルエンサーの特徴が変化します。各SNSのファン層と得意な訴求方法を押さえることが重要です。

インフルエンサーの種類	主なファン層	得意な訴求方法
Instagramer	20～30代の女性	美容・ファッション・ライフスタイルの商品・サービスと相性が良く、魅力を視覚的にアピールできる
YouTuber	10～40代の男女	長尺の動画で、商品・サービスのレビューや使い方などを詳しく紹介できる
X（旧Twitter）クリエイター	10～40代の男女	拡散性が高く、話題性の高いキャンペーンを展開しやすい
TikToker	10～20代の男女	ショート動画で、短時間に強いインパクトを与えられる

それぞれのSNSでは、ユーザーが求めている情報が大きく異なります。商材や目的に合うSNSアカウントを運営しているインフルエンサーを選択することで、費用対効果を高めましょう。

商材・目的別に適したインフルエンサー像

商材のジャンルやマーケティング施策の目的に合わせて、適切なインフルエンサー像を設定することで、成果を出しやすくなります。

例えば、専門知識や実体験が重視されるコスメや美容家電などのジャンルには、美容系のマイクロ・ミドルインフルエンサーが向いています。また、食品・日用品・生活雑貨などの日常生活で身近な商材では、ライフスタイル系インフルエンサーの起用で自然に共感を得やすいです。

マーケティング施策の目的が、BtoBや高単価の商材の認知拡大なら、YouTubeの専門系インフルエンサーによる比較・解説形式の投稿で、フォロワーからの信頼感を得やすくなります。話題化が目的なら、XやTikTokでトレンドの形成力のあるインフルエンサーが効果的です。

以上のように、商材と目的の組み合わせによって、マッチするインフルエンサー像は変化します。

インフルエンサーマーケティングのメリット10選

インフルエンサーマーケティングの強みは、従来型広告ではリーチしづらかったユーザー層へ自然な形で商品・サービスの魅力を伝えられる点です。
ここでは、インフルエンサーマーケティングで得られるメリットを具体的に解説します。

① 広告感が少なく自然にユーザーに届く

インフルエンサーの投稿は宣伝色が抑えられるため、ユーザーに自然に受け入れられやすい点がメリットです。一般的なユーザーは広告に対して警戒心を持ちやすいですが、インフルエンサーの体験談やレビュー形式の投稿なら友人からのおすすめに近い感覚で受け取られます。

「フォローしているSNSアカウントで紹介されているなら試してみたい」という感情が生まれやすく、購買への導線がスムーズです。また、インフルエンサーにはファンとの日常的な交流や信頼関係があるため、自然な紹介であっても商品の認知を拡大できます。

つまり、インフルエンサーによる押しつけ感のないプロモーションによって、ユーザーの心理的ハードルを下げて、認知・購入へとつなげられます。

② 情報の拡散力が高く、短期間で話題化できる

インフルエンサーを起用すると、短期間で一気に認知を拡大し、SNSで話題化しやすくなります。フォロワーが多いインフルエンサーの投稿は、いいね・コメント・シェアを通じて短時間で大量のユーザーに広がるからです。

例えば、期間限定キャンペーンや新商品の発売イベントなどに合わせて投稿することで、「みんなが試している」「SNSでよく見かける」という印象を与え、トレンドを形成できます。特に、XやTikTokは拡散力が高いため、短期的な盛り上がりを狙ったマーケティング施策との相性が抜群です。

したがって、インフルエンサーマーケティングは、効率的に情報を広めたいときに効果的な施策です。

③ 特定ターゲット層にピンポイントでアプローチできる

狙った特定のターゲット層に精度高くアプローチできるのも、インフルエンサーを起用するメリットです。インフルエンサーによって、「美容オタク」「ゲーム好き」「関西在住の子育て世代」などのフォロワー属性が異なります。

PR投稿を依頼する企業側は、商材や目的に合ったインフルエンサーを選ぶことで、狙いたいユーザー層に短期間で情報を届けられます。従来型広告では、大衆に広く配信するためコストのムダが生まれがちですが、インフルエンサーマーケティングの強みは費用対効果の高さです。

年代・趣味嗜好・ライフスタイルなどを考慮し、自社に適したインフルエンサーを起用することで、ターゲット層へ効果的にアプローチできます。

④ 商品やサービスの信頼性・購入意欲を高める

インフルエンサーが実際に使用して感想を発信することで、商品やサービスの信頼性が高まり、ユーザーの購入意欲を高めます。

特に、効果や使用感はユーザーが知りたい情報で、インフルエンサーの体験談はリアルで説得力があります。モニター使用後のレビュー動画やビフォーアフター写真、注意点などの投稿は、ユーザーの不安を解消し「買っても大丈夫かな」という安心感を与えます。

自社だけで信頼獲得を目指すのではなく、影響力のある第三者の力を借りられるのが、インフルエンサーマーケティングの大きな強みです。

⑤ SEOや検索流入の強化につながる

インフルエンサーによるSNS投稿をきっかけにユーザーの検索行動を誘発できれば、結果としてSEOにプラスの影響を与えられます。

以下の流れで、SEOの高評価を得られます。

• ユーザーが、SNS上で気になった商品を見つける
• GoogleやYahoo!で、商品名やブランド名の指名検索をする

特に、ハッシュタグで話題になると、検索量が一気に増えます。SNS施策は、SEOにも間接的な相乗効果を生むのです。

⑥ 消費者レビュー型の自然なプロモーションが可能

インフルエンサーによるレビュー形式のプロモーションにより、ユーザーが抵抗なく情報を受け取りやすくなります。

「使ってみた感想」「良かった点」「惜しかった点」「おすすめの使い方」など、消費者視点で紹介できるのがインフルエンサーの強みです。従来型広告のコピーよりもリアルで、疑似体験しているような安心感を届けられます。

そのため、ユーザーは「宣伝されている」という感覚ではなく、「信頼できる知り合いからのおすすめ」のように自然と受け止めやすくなります。

⑦ データ分析・エンゲージメント測定がしやすい

インフルエンサーマーケティングでは、SNS投稿の結果を数値で把握できるため、施策の評価と改善がしやすいです。

インプレッション数・保存数・クリック数・コメント数・売上などのデータを指標として分析すれば、ユーザーのエンゲージメント（投稿に対するユーザーの関わり合い）を可視化できます。「どのクリエイティブが反応されたのか」「どのSNSが強かったのか」など、施策の改善点が見えやすいのもメリットです。

エンゲージメント測定によって、感覚ではなく、データに基づいたPDCAを回せます。

⑧ オンライン販売やECでの売上向上効果

インフルエンサーマーケティングは、ECとの相性がよく、売上向上の効果を期待できます。

例えば、商品リンク掲載や割引コード配布により、SNSから商品ページへの導線を引けば、購入までの障壁を大きく下げられます。レビューや使用方法の紹介などを同時に行うことで、離脱防止にも効果的です。

オンライン販売を促進したい企業にとって、インフルエンサーの起用は効果を期待できる施策です。

⑨ コスト効率の高いプロモーションが実現できる

一般的に、同じ規模のリーチをマス広告で獲得するよりも、インフルエンサーによるPR投稿のほうが費用対効果が高くなります。

インフルエンサーマーケティングではターゲット層を絞り込みやすいため、無駄な広告配信を減らし、商材に合ったユーザーに届けられます。また予算に合わせてナノ・マイクロ・ミドル・メガのインフルエンサーを選択できるため、企業規模に応じて柔軟に戦略を組むことが可能です。

したがって、インフルエンサーマーケティングは、リスクを抑えながら大きな効果を狙えるコスト効率の高いプロモーション施策です。

⑩ ブランドの世界観を広く伝えられる

インフルエンサーのSNS投稿により、企業が伝えたいブランドの世界観を視覚的・感覚的にファン層に広められます。

ブランドが目指す価値感は、広告コピーだけでは伝わりにくいことがあります。しかし、インフルエンサーが写真や動画を交えて商材を紹介することで、ブランドの魅力を間接的に体感できます。ファン層を形成できれば、ブランドの長期的な成長にも寄与します。

商品・サービスの訴求だけでなく、ブランドのファン獲得にも効果的な施策が、インフルエンサーマーケティングなのです。

インフルエンサーマーケティングのデメリット7選

インフルエンサーマーケティングには多くのメリットがありますが、注意すべきデメリットもあります。施策の失敗を防ぎ、より安全で効果的に運用するためには、事前に対策しておくことが必要です。ここでは、インフルエンサーマーケティングのデメリットを解説します。

① ステルスマーケティングと誤解されるリスク

インフルエンサーによるSNS投稿には、適切な方法でPR表記を付けないと「ステマではないか」と誤解され、ブランドイメージの低下につながるリスクがあります。

消費者庁は、ステルスマーケティングの規制を強化しているため、企業側には慎重な運用が求められます（※2）。

• 広告と認識できないSNS投稿は、意図せずステマと受け取られてしまう
• PR表記の不備が批判されると、企業が謝罪対応に追われてしまう

インフルエンサーマーケティングの施策を成功させるためには、PR表記の徹底と透明性の確保が欠かせません。

※2消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing）

② 炎上・ネガティブ拡散のリスク

インフルエンサーの投稿がSNS上で炎上してしまうと、批判やネガティブな拡散を招くリスクがあります。

インフルエンサーの発言や表現、生活態度などが問題視されると、企業の意図とは関係なく批判の矛先がブランドに向けられることがあります。

• 紹介の仕方が誤解を招いたり、過度な煽り表現が反感を買ったりする
• 炎上した際に過去のPR投稿まで掘り返され、企業が批判を受ける

インフルエンサーマーケティングでは、炎上対策やリスクヘッジを事前に検討したうえで施策を進めることが大切です。

③ 適切なインフルエンサー選定が難しい

自社に適したインフルエンサーを選ぶことは簡単ではなく、選定を誤ると成果が出にくくなります。

フォロワーが多いからといって、成果につながるとは限りません。例えば美容に興味のないフォロワーが多いインフルエンサーにコスメ商材のPRを依頼してしまうと、反応は薄くなる可能性が高いです。

そのため、フォロワーの属性やエンゲージメント率、投稿内容・過去のPR実績などを多角的に分析する必要があり、適切なマッチングには専門的な知識が必要です。成果を最大化するには、フォロワー数だけではなく、商材との相性も踏まえて選定しましょう。

④ 投稿内容のコントロールが難しい

インフルエンサーのPR投稿の内容を完全にはコントロールできないため、企業の意図と異なる伝わり方をするリスクがあります。

インフルエンサーには、独自の世界観やファンとの距離感があり、PR用の構成にはめ込みすぎると不自然になるため逆効果です。

• 自由度が高すぎると、表現や強調点が意図とズレやすい
• 法令違反（薬機法・景表法など）につながるリスクもある（※3）

企業側の意図を伝えつつ、インフルエンサーの表現を尊重するバランスが必要です。

※3参照元：
厚生労働省「医薬品等の広告規制について」（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/koukokukisei/index.html）
消費者庁「景品表示法」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling）

⑤ キャスティングに時間・コストがかかる

インフルエンサーを見つけて交渉し、契約・撮影・投稿まで進めるには、多くの手間と時間が必要です。

具体的には候補者のリストアップやSNS投稿のチェック、フォロワー属性の分析、相性の確認、ギャラの交渉、スケジュールの調整などを行う必要があります。

• 複数人との契約は手間が増え、担当者の負担が大きくなる
• キャスティング会社に依頼すれば負担軽減できるが、手数料がかかる

準備工程の多さと複雑さを踏まえて、リソースの確保や外部サービスの利用などを検討することが必要です。

⑥ 費用対効果が合わないケースもある

インフルエンサーマーケティングの施策には、必ずしも成果が保証されるわけではなく、費用対効果が合わないケースもあります。

SNS投稿の反応は、時期・トレンド・競合アカウントの状況・プラットフォームのアルゴリズム変更などの影響を受けるため、期待した成果を得られないことがあります。また、フォロワー数が多くてもエンゲージメント率の低いインフルエンサーを起用してしまうと投稿が埋もれ、費用に対して効果が小さくなることもあるのです。

データの計測と分析に基づいて施策の改善を繰り返すことで、成果の最大化が可能になります。

⑦ コミュニケーションや進行管理の負担が大きい

投稿するまでの調整事項が多く、企業側の進行管理の負担が大きくなることがあります。SNS投稿のプロセスは、以下の通りです。

複数インフルエンサーを起用すると、管理工数はさらに増加します。担当者がひとりで抱え込んでしまうと、情報共有の不足によるトラブルや投稿の遅延につながる恐れがあります。

インフルエンサーマーケティングの施策を展開する際は、管理体制の構築や投稿ツールの活用を前提に施策設計することが望ましいです。

インフルエンサーマーケティングの成功と失敗

インフルエンサーマーケティングは大きな成果を生む一方、やり方を誤ると逆効果になってしまいます。施策の精度を高め、期待値の高いマーケティングを実現できるように、事前に成功と失敗の事例を分析しておきましょう。

成功事例

まずはインフルエンサーマーケティングの成功事例として、ミルボンとグーネット、ジョンソンヴィルの施策をご紹介します。それぞれの特徴は、美容系インフルエンサーの起用や業界外コラボ、SNS連動キャンペーンです。

【ミルボン】美容系インフルエンサーによる認知拡大

ミルボンは、美容室専売のヘアケアブランドです。従来は、美容室経由の流通が主でした。一般ユーザーへの認知拡大を目指して、美容師やサロンをインフルエンサーとして支援するSNS施策を導入しました。

具体的には、美容師のSNS発信力を強化するセミナーを開催し、ノウハウ獲得と運用支援を行いました。美容師側は、フォロワー増加によって指名予約が増え、売上が向上。情報発信を通じて、専門家としての信頼性やブランド価値も高まりました。

ミルボン側は、美容師をインフルエンサーとして育成・起用することで、SNSでの認知拡大とUGC増加を実現。自社商品の購買促進につなげたインフルエンサーマーケティングの成功事例です。

参照元：
Instagramミルボン公式サイト「DA-NEXT- ミディアム・ロングヘア部門東京エリア開催報告」（https://www.instagram.com/p/CjCuNZKO1vt/）
アエラデジタル「ヘアケアメーカーがインフルエンサー美容師を増やす仕組み作り　企業が別角度からアプロ―チ」（https://dot.asahi.com/articles/-/40609?page=1）
ホットリンク「【事例】フォロワー数10倍、売上144%。注目の美容師・武者ひなのをサポートしたミルボンのInstagramセミナー」（https://www.hottolink.co.jp/column/case_milbon/）

【グーネット】業界外コラボで新規層開拓

参照元：モデルプレス | modelpress（https://www.youtube.com/@modelpress_youtube）

グーネットは、中古車情報を扱う日本の大手自動車ポータルサイトです。車両検索・整備工場探し・中古車流通などの情報を提供しています。

2020年に、人気コスプレイヤーのえなこさんを新イメージキャラクターに起用しました。「グーネットウーマン」として、車の擬人化コスプレ姿をCMやYouTube動画などで展開。SNSを通して、車にあまり詳しくない層にも視覚的に訴求しました。

一連の施策により、従来の車好き層に加え、えなこさんのファン層や若年層などの新たな層へリーチが拡大。「新たに車を見てみたい」と感じる新規層の開拓を実現させたインフルエンサーマーケティングの成功事例です。

参照元：
グーネットマガジン「グーネットの新イメージキャラクターにコスプレイヤーの「えなこ」が就任！ 新CMに登場中」（https://www.goo-net.com/magazine/newmodel/car-news/46781/）
PR TIMES「グーネット、新イメージキャラクター、コスプレイヤー・えなこさんを起用！ | 株式会社プロトコーポレーションのプレスリリース」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000048.000017791.html）

【ジョンソンヴィル】NS連動キャンペーンで拡散

参考：https://x.com/johnsonville_jp/status/1219533604021125122

ジョンソンヴィルは、輸入ウィンナーやソーセージなどを扱う食品ブランドです。バーベキューや家庭キャンプなど食を楽しむライフスタイルを提案しています。SNS施策では、リロ氏という親しみやすいインフルエンサーを起用しました。

リロ氏のXアカウントに、ホットサンドメーカーなど自宅調理器具と組み合わせたレシピ動画を投稿。ジョンソンヴィルのX公式アカウントでもレシピ投稿を引用リツイート・広告展開し、拡散を後押し、UGCの波及を促しました。

レシピ投稿をきっかけに「自分もやってみたい」と感じたユーザーが続々投稿を始め、口コミ効果が高まりました。SNS連動キャンペーンで投稿が短期間で拡散し、大規模な話題化に成功したインフルエンサーマーケティングの成功事例です。

参照元：
ねとらぼ「「ホットサンドメーカーでソーセージを焼いてクリぼっちパーリーするだけ」の動画が「最高」と話題　“Twitter向けすぎる”PRが生まれたワケは」（https://nlab.itmedia.co.jp/cont/articles/3348980/）

失敗事例

成功事例だけではなく、失敗事例の原因と予防策も確認しておきましょう。同一投稿を乱発すると「宣伝臭」が強くなり、ターゲットの不一致によりエンゲージメントが低下したり、不適切な発言・炎上でブランド価値を既存したりしてしまいます。

同一投稿の乱発による「宣伝臭」

同一の訴求内容を短期間で連発すると宣伝臭が強くなるため、ユーザーからの反感を買うリスクが高くなります。

企業が成果を焦るほど、同時期に複数のインフルエンサーに同じ商材のPR投稿を依頼しがちです。しかし、ユーザーがSNSのタイムライン上で大量に同じ宣伝を目にすると不信感を抱いてしまいます。

宣伝臭が強くなるとエンゲージメントが低下し、逆効果です。投稿の量より質を意識し、投稿の内容や角度を変える工夫が求められます。

ターゲット不一致によるエンゲージメント低下

自社の商材と起用したインフルエンサーのフォロワー属性がマッチしていないと、投稿のエンゲージメントが高まらず、費用対効果が下がります。

例えば美容に興味の薄いフォロワーが多いインフルエンサーにコスメ案件を依頼しても、投稿がユーザーの関心と一致していないため、反応は伸びません。フォロワー数が多くても結果が出ない典型的な失敗事例です。

人気だから依頼するのではなく、ターゲット層に届くインフルエンサーを選定する必要があります。

不適切な発言・炎上によるブランド毀損

起用しているインフルエンサーの不適切な発言や炎上が、企業のブランドイメージを悪化させることがあります。

SNS上での不用意な発言や偏った意見、私生活のトラブル、モラル・法律違反などが発生すると、スポンサー企業も悪影響を受けます。投稿削除や謝罪対応が必要になるリスクもあるため、施策立案段階で炎上対策の検討が欠かせません。

候補者の過去の投稿や言動などを事前にチェックし、危機管理を徹底することが不可欠です。

インフルエンサーマーケティングの効果を最大化する5つのポイント

インフルエンサーマーケティングでは、単に施策を展開するだけでは成果につながりません。目的の明確化やKPIの設定・データに基づく人選、個性的な企画、分析と改善という5つのポイントを押さえることで、費用対効果を最大化できます。

① 目的を明確化する（認知・販売・UGC創出など）

最初に施策の目的を明確にすることで、人選や投稿内容などがブレず、成果を出しやすくなります。インフルエンサーマーケティングの目的は、「認知拡大」「販売促進」「UGC（User Generated Content創出」「ブランド形成」「店舗集客」などです。

例えば認知拡大が目的であれば、フォロワー数の多いミドル・メガインフルエンサーや拡散力の高いSNSを選ぶのが適切です。一方で、販売促進のためには、丁寧なレビューが得意なインフルエンサーや商材を訴求しやすいSNSが効果的です。

「何のためにインフルエンサーマーケティングを展開するのか」を明確化し、目的に合った戦略を立てることが重要です。

② KPIを具体的に設定する（CTR・CV・ERなど）

インフルエンサーマーケティングの成果を正しく評価するためには、施策の指標（KPI=Key Performance Indicator）を数値で設定することが欠かせません。

略称	正式名称	意味・指標内容
CTR	Click Through Rate	LPや問い合わせボタンなどのクリック率
CVR	Conversion Rate	購入・問い合わせなどの成果割合
ER	Engagement Rate	いいね・コメント・シェアなどのエンゲージメント率
UGC	User Generated Content	ハッシュタグ投稿やレビュー投稿などのユーザー生成コンテンツ量

例えば、「LP流入2,000クリック」「ER5%以上」「ハッシュタグ投稿数月間300件」などの数値を設定すれば、投稿の成果を正確に判断できます。明確な指標がないまま進めてしまうと、成功したのか失敗したのか判断できず、次の改善につなげられません。

感覚的な評価ではなく、数値で成果を測れるようKPIを設定することが重要です。

③ データを活用したインフルエンサー選定

インフルエンサー選びも感覚ではなく、複数のデータに基づいて行うことで効果を出しやすくなります。フォロワー数だけで判断するとミスマッチが起きやすく、成果につながらないことがあるからです。

選定時には、「エンゲージメント率」「フォロワー属性（年代・地域・興味関心）」「過去のPR投稿の反応」「投稿の世界観・トーン」などのデータを確認することが大切です。例えば子育てに役立つ商品なら、子育て層のフォロワーが多いライフスタイル系インフルエンサーが適しています。

人気だから起用するのではなく、ターゲット層にリーチできるインフルエンサーを選ぶことで成果が安定します。

④ インフルエンサーの個性を活かした企画構成

企業側が100%指示するのではなく、インフルエンサーの表現力や世界観などの個性を活かすことで投稿の説得力と自然さが高まります。台本通りの硬い投稿では宣伝感が強くなり、エンゲージメントが伸びない傾向があるからです。

本人が使い慣れた言葉や表現、普段の投稿と自然につながる構成にすると、ファンが受け取りやすくなります。

• メイク系インフルエンサーなら、普段のメイクの流れに新商品を組み込む
• 料理系インフルエンサーなら、いつものレシピ紹介の中で商材を活用する

企業の意図を伝えつつ、インフルエンサーの魅力を最大限に引き出す企画づくりが成功の鍵です。

⑤ 投稿後の分析・次施策への改善を行う

1回の投稿だけで終わらせず、データを分析して改善を重ねることで、継続的に成果を伸ばせます。インフルエンサーのPR投稿は、相性・タイミング・トレンドなどによって成果が変わるため、1回の結果だけで判断するのは早計です。

投稿ごとに「反応が良かった点」「反応が薄かった点」「ユーザーからのコメント」「リーチ数・クリック率・CVR」などを分析し、改善を行うことで成果が増えていきます。特に、分析結果を次回の投稿内容やSNS・インフルエンサーの選定に反映すると効果が高まりやすくなります。

単発の施策だけで終わらせない姿勢も、インフルエンサーマーケティングの効果を高めるためのポイントです。

【SNS別】インフルエンサーマーケティングの特徴と向いている施策

インフルエンサーマーケティングでは、どのSNSを活用するかによって成果が大きく変わります。SNSの種類によってユーザー特性・コンテンツ形式・得意領域が異なり、商材や施策の目的に合わせた使い分けが重要です。

YouTube｜高単価商材・ブランディング・長尺レビュー向き

YouTubeは、長尺動画で詳しい解説ができるため、高単価商材やブランディング、レビュー重視の訴求に向いています。購入前に操作方法や使用感、メリット・デメリットを知りたい視聴者に向けて、深堀りした情報を届けられるプラットフォームです。

例えば、ガジェット・美容家電・サプリなどのPRでは、インフルエンサーのレビュー動画で体験談を丁寧に伝えることで、購入意欲を高められます。また、ルーティン紹介・Vlog形式の動画では自然な導線を引けるため、商材のブランディングにも適しています。

しっかり説明したい商材にはYouTubeが適していることを念頭に置いておけば、施策立案の精度が高まります。

Instagram｜ビジュアル訴求・ブランド世界観の強化

Instagramは写真・動画を使ったビジュアル訴求が得意で、ブランドの世界観を強化したいときに適しています。特に、美容・ファッション・グルメ・ライフスタイルなどのジャンルでは、色・質感・雰囲気が購入意欲に直結するため、Instagramとの相性が良いです。

投稿を企画する際は、「統一感のある写真」「新規層にリーチできるリール」「フォロワーとの関係性を深めるストーリーズ」などの表現手法を組み合わせながら、世界観を形成できます。ハッシュタグ検索が盛んなため、指名検索やユーザー投稿（UGC）を促しやすい点も特徴です。

ブランドの魅せ方を重視する商材のPRには、Instagramの投稿が合います。

X（旧Twitter）｜話題化・キャンペーン拡散向き

X（旧Twitter）は、拡散力が強く、短期間での話題づくりやキャンペーン告知に向いています。「いいね」「リポスト」によって瞬間的に広がる仕組みがあり、キャンペーン情報や企画の拡散に適しているSNSです。

「ハッシュタグ投稿」「プレゼント抽選」「口コミ投稿」などのキャンペーンでフォロワーを獲得すれば、UGCを促進できます。一方で、投稿の寿命が短いため、複数のインフルエンサーと投稿を組み合わせた波状展開で成果を出すことも重要です。

短期間での認知獲得やトレンド形成を狙う施策では、X（旧Twitter）を軸に検討するのが効果的です。

TikTok｜若年層ターゲティング・短期バズ狙い

TikTokは、若年層への訴求力が高く、短期間でのバズやトレンド形成を狙う施策に適しています。ショート動画で、テンポ感・ストーリー性・音楽との相性が高く、視聴者の感情に直接アプローチしやすいのが特徴です。

例えば、グルメ・美容・ファッション・旅行・ガジェットなどのPR投稿では、商品・サービスが気になったユーザーにネット検索と購入を流せば、短期の売上増加につながります。特に、「レビュー」「ビフォーアフター」などは反応が伸びやすい傾向にあります。

若年層向けの商材や話題化を狙う施策にはTikTokが適しており、スピード感のあるマーケティングが可能です。

インフルエンサーマーケティングの費用相場とコスト構造

インフルエンサーマーケティングの費用には、以下の項目が含まれます。

• 運営管理費（インフルエンサーの選定・連絡調整・契約書作成・支払い管理・投稿の法令チェック・スケジュール管理・炎上対策・効果測定など）
• コンテンツ制作費（台本作成費・撮影費・編集費・ロケ費・ナレーション費・商材提供費など）
• 広告配信費
• インフルエンサーに支払う投稿依頼費

インフルエンサーに支払う投稿依頼費は、一般的に「フォロワー単価×フォロワー数」で計算されます。フォロワー単価は1～5円程度で、SNSの種類によって異なります。

• YouTube：3〜5円程度
• Instagram：2～4円程度
• X（旧Twitter：1～2円程度
• TikTok：1〜3円程度

また、インフルエンサーのフォロワー数によって、費用が大きく上下します。

インフルエンサーの種類	フォロワー数	費用の計算例（フォロワー単価1～5円）
メガインフルエンサー	100万人以上	1投稿100万～500万円以上
ミドルインフルエンサー	10万～100万人	1投稿10万～500万円程度
マイクロインフルエンサー	1万～10万人	1投稿1万～50万円程度
ナノインフルエンサー	1,000～1万人	1投稿1,000～5万円程度

また、インフルエンサーの報酬体系には、成果報酬型と月額型の2種類があります。

• 成果報酬型：売上やCVRなどの実績に応じて費用が発生し、リスクを抑えられる
• 月額型：毎月一定額で施策を継続でき、長期的なブランド育成に向いている

以上の通り、インフルエンサーマーケティングの費用は、SNSの種類・フォロワー数・報酬形態などによって大きく変動します。必要な予算を確保し、費用対効果を正しく判断するためには、相場感とコスト構造を理解しておくことが重要です。

Cuepidなら0円でインフルエンサー施策を始められます！

Cuepid（キューピッド）は、初期費用0円でインフルエンサー施策をスタートできるサービスです。費用面のハードルを抑えながら、企業とインフルエンサーのマッチングと運用をサポートしています。

インフルエンサーマーケティングでは、投稿前に大きな費用が発生するケースも多く、予算面から導入をためらってしまう企業も少なくありません。
しかし、Cuepidならその不安を抑えながら施策に取り組むことができます。

• 報酬形態を自由に設定でき、「成果が出なかった」場合のリスクを抑えられる
• インフルエンサー選定から投稿依頼、効果検証までをスムーズに実施できる
• 商品提供＋成果報酬の仕組みを活用すれば、少ない予算でも施策をスタートできる

このように、「まずは試してから拡大したい」企業のニーズに応えられるのが、Cuepidの大きな強みです。
リスクを抑えつつ成果を見極めながら進められるため、初めてインフルエンサーマーケティングに挑戦する企業でも安心して導入できます。

詳細は以下のページでもご紹介していますので、ぜひご覧ください。

インフルエンサーマーケティングの始め方と進め方

インフルエンサーマーケティングを初めて導入する際は、やみくもに依頼するのではなく、目的の設定からキャスティング、投稿の検証までのプロセスを体系的に進めることが重要です。ここでは、初めての企業でも迷わず取り組めるように、5つのステップに分けてインフルエンサーマーケティングの始め方と進め方を解説します。

目的・KPIの設定

最初のステップは、「目的」と「目標（KPI）」を設定することです。目的と目標が曖昧だと施策全体がブレて、成果を出しづらくなります。

インフルエンサーマーケティングの目的には、「認知拡大」「販売促進」「指名検索増加」「UGC創出」「ブランド形成」などがあります。例えば認知拡大を狙う施策であれば、フォロワー数が多いインフルエンサーの選定が適切ですが、販売促進を目標とする場合はレビュー力が高く実体験を丁寧に伝えられるインフルエンサーのほうが成果につながりやすいです。

さらにKPI（クリック数・エンゲージメント率・売上・UGC投稿数など）を数値で設定することで、施策の良し悪しを客観的に判断できます。目的と目標を明確にして施策全体を最適化し、無駄のない施策を立案しましょう。

インフルエンサー候補のリストアップ

目標を達成できるように、起用するインフルエンサーの候補をリストアップします。フォロワー数だけでなく、フォロワーの属性・エンゲージメント率・投稿内容の相性などを基準に行うことが重要です。

商材との適性が重要で、過去のPR投稿の反応やファンとの距離感なども成功に影響します。また、SNSごとに得意分野が異なるため、SNSごとの候補を分類しておくと失敗を防ぎやすくなります。

「人気」だけではなく「自社との相性」で選ぶことで、費用対効果の高い施策を展開しやすくなります。

キャスティング・契約締結

インフルエンサーを選定したら、依頼内容・投稿形式・納期・報酬・修正回数・法令遵守などを明文化し、契約書をまとめます。施策後の「想定と違う表現だった」「過度に宣伝感のある内容になってしまった」といった問題は、すり合わせが不足している場合に起こりがちです。

そこで、投稿形式（フィード投稿・リール・ストーリーズ・YouTubeレビューなど）や強調したいポイント、PR表記の方法、薬機法・景表法の制約などを事前に共有することでトラブルを防げます。

また、ハッシュタグの指定・リンクの掲載・レポート形式などを契約前に確定しておくことも重要です。明確な契約条件は、双方にとって安心できる施策を進行するための土台となります。

投稿内容・スケジュール調整

契約条件に沿って企業の意図とインフルエンサーの表現を両立させながら、無理のないスケジュールで投稿を進めると成果を最大化しやすくなります。企業の言いたいことだけではなく、インフルエンサーの言葉で自然に紹介してもらう方がエンゲージメントが高くなる傾向があるからです。

そのため、投稿の構成案や訴求ポイントを共有したうえで、細かな表現や言い回しはインフルエンサーに任せることが大切です。ただし、商品の配送日時・撮影時間・編集期間・投稿期限などのスケジュールについては、綿密に調整する必要があります。

特に、SNSキャンペーンや新商品発売日と連動させる施策では、スケジュールのズレが成果に影響します。適切なタイミングで自然な形で投稿するときに、インフルエンサーのPRが力を発揮しやすくなるのです。

投稿・レポート・効果検証

スケジュールに沿って投稿すれば終わりではなく、数値分析と改善を重ねることで継続的な成果を維持できます。

インフルエンサーからのレポートを受け取ったら、目標としたリーチ数・エンゲージメント率・クリック数・売上・指名検索などの指標を確認することが重要です。

• 投稿が好評だった理由を深掘りすると、次の施策のヒントが見つかる
• 反応が弱くても、ターゲット・SNSの選定・投稿時間帯などの改善点を分析する

中長期的に施策を改善していくことで、成果を出しやすくなります。インフルエンサーマーケティングの成果を最大化するためには、「投稿して終わり」ではなく効果検証のプロセスが不可欠です。

インフルエンサーマーケティングを成功に導くための注意点

インフルエンサーマーケティングの効果が高い一方で、運用を誤ると法令違反や炎上、ブランド毀損などのリスクもあります。成功するためには、事前に気をつけるべき注意点を把握し、安全性と再現性の高い運用体制を整えておくことが重要です。

ステマ対策・法令遵守（景品表示法・薬機法・PR表記）

法令遵守を徹底することで、ユーザーからの信頼を守りながら安全にプロモーションを実施できます。「広告であることを隠して宣伝する行為」は、ステルスマーケティングとみなされ、批判の対象となるだけでなく景品表示法違反に当たる場合があるからです（※4）。

また、美容・健康・医薬品・食品などの商材では、薬機法にも注意が必要です（※5）。例えば「絶対に痩せる」「シミが必ず消える」などの表現は、法令違反となる可能性があります。

したがって、PR表記方法やNG表現などのガイドラインを事前に共有することが重要です。透明性のある投稿がユーザーの信頼につながり、長期的なブランド価値を守ることになります。

※4参照元：消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing）
※5参照元：厚生労働省「医薬品等の広告規制について」（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/koukokukisei/index.html）

炎上を防ぐコミュニケーションガイドライン

炎上のリスクを避けるには、企業とインフルエンサー双方で遵守すべきコミュニケーションのガイドラインを設けることが重要です。炎上の多くは、「言葉選び」「過度な煽り」「誤解を招く表現」などの要因から起こります。

また、不用意な政治・宗教・差別的な表現やモラルを欠いた行動などには、たとえ案件とは無関係でもブランドイメージに影響を与えるリスクがあります。PR投稿だけでなく、日常的な投稿も含めた注意点を共有しておくと安心です。

具体的には、「ユーザーを否定しない」「過剰な断定表現をしない」「炎上につながりやすい社会問題には言及しない」などのルールが挙げられます。双方の認識を揃えながら、トラブル予防のためのガイドラインの設計が必須です。

投稿内容の監修・承認プロセス設計

投稿内容をインフルエンサーだけに任せず、企業側がチェックする監修・承認プロセスを設計することで、トラブル防止と品質向上の両立が可能になります。

インフルエンサーの表現力を尊重することは重要ですが、ノーチェックのまま公開すると、認識違い・情報不足・法令違反・誤解を招く表現などが残ってしまうリスクがあります。

• ドラフトの提出→企業の確認と修正依頼→公開というプロセスを組むと安全である
• 投稿後に発生したユーザーコメントの傾向から改善点を収集する
• 次回の施策前にフィードバックすることで、さらに効果を高められる

承認プロセスは品質向上のためだけでなく、ブランドとインフルエンサー双方の安心・安全を守る取り組みでもあります。

まとめ

インフルエンサーマーケティングは、広告感を抑えながら認知拡大・販売促進・ブランド価値向上につなげられる施策です。一方で、炎上や法令違反などのリスクもあるため、目的の設定からインフルエンサーの選定、企画構成、承認フロー、効果検証までの一貫した運用体制が欠かせません。

メリットとデメリットを把握したうえでインフルエンサーマーケティングの施策を立案したい企業には、0円で始められるマッチングプラットフォーム「Cuepid」がおすすめです。以下のページでサービスの詳細をご紹介していますので、ぜひご覧ください。