インフルエンサーマーケティングの始め方｜成功手順・費用・注意点を徹底解説

近年注目されている「インフルエンサーマーケティング」をご存知でしょうか？その名の通り、SNSで活躍しているインフルエンサーを活用したマーケティング手法のことです。

携帯電話・パソコンが人々の生活に浸透している今、とても有効な手法と言えますが、実はやり方を間違えると失敗に終わってしまうこともあるのです。

そこで今回は、インフルエンサーマーケティングをこれからはじめるという方のために、成功手順・費用・注意点について徹底解説していきます。

インフルエンサーマーケティングとは？今注目される理由

インフルエンサーマーケティングとは、各種SNSで活躍しているインフルエンサーを起用して、企業の商品やサービスを宣伝してもらうマーケティング手法のことです。

例えば、自分が信用している人物から、「この商品良かったよ！」「あの店おいしかったよ！」と、おすすめされたとしたら、あなたはどうしますか。その商品に興味を持ったり、お店に足を運びたくなったりしませんか？これが俗に言う「口コミ」です。

口コミは、最大のマーケティング手法です。そして、この口コミをSNSの投稿で実践しているのが、インフルエンサーなのです。

従来の一方的に流すテレビコマーシャルよりも、SNSインフルエンサーからの信頼できる口コミ投稿の方が、企業の商品・サービスの良さがターゲットにより正確に伝わります。

精緻なターゲティングができるという点が、企業にとって注目されている理由であると言えるでしょう。

インフルエンサーとは？種類と特徴

では、そもそもインフルエンサーとは、何者なのでしょうか。語源は、英語のinfluence（影響）にer（〜する人）をつけた言葉。つまり、多くの人に影響を与える存在を意味します。

SNSがインフラ化している現代では、SNSやブログ、YouTubeなどで支持する人数が多い情報発信者のことを指します。情報発信者の発言や紹介する商品が、ユーザーの行動（興味・認知）に影響を与えているため、インフルエンサーと呼ばれているのです。

インフルエンサーは、自身のSNSの支持人数＝フォロワー数によって4つの種類に分けられています。

メガインフルエンサーは、芸能人・著名人が多く、認知度・リーチ力が高く、マスメディア級の影響力があります。ですがフォロワーとの距離感が遠く、エンゲージメント率は低めの傾向があります。

ミドルインフルエンサーは、SNSという業界の中では圧倒的に人気があり、ジャンル特化型です。フォロワー数・リーチ力共にバランスが良く、認知拡大から購買促進まで幅広く対応できます。

マイクロインフルエンサーは、専門分野に強く、フォロワーとの信頼関係も深く、共感反応率も高めです。ファンの獲得に向いています。

ナノインフルエンサーは、特定のコミュニティ内で強い影響力があります。フォロワーとの距離感は、どのインフルエンサーよりも近く、エンゲージメントが非常に高いです。

インフルエンサーマーケティングの仕組み

インフルエンサーマーケティングをこれから導入される方の中には、仕組みを十分に把握されていないケースも見受けられます。

依頼・打ち合わせ・投稿という一連の業務は一見単純に思われがちですが、各工程には留意すべき重要なポイントが複数あります。それらについては、後ほど順を追って解説いたします。

市場規模と拡大の背景（SNS検索・動画消費の増加）

2024年時点での日本国内のインフルエンサーマーケティング市場規模は、約860億円と言われています。さらに2029年には、この数値が約1645億円に拡大するとも推定されており、右肩上がりの市場です。

参考：令和6年版 情報通信白書（総務省）

なぜこれほどまでにインフルエンサーマーケティングの市場規模は拡大しているのでしょうか。その背景には、消費者の検索行動の変化と、短尺動画・縦型動画フォーマットの普及による動画消費の増加が関係しています。

近年、若年層を中心に商品・サービスをリサーチする際、Google検索よりもSNSを重視する利用者が増えています。消費者は、SNS上で自分が気になる商品・サービスのレビューや口コミを真っ先に確認し購買行動に移ります。

つまり、第三者（信用おける人物）の意見を求めているのです。この行動がインフルエンサーの影響力を高めているのではないでしょうか。

またInstagramReels、YouTube Shortsといった縦型ショート動画利用者が大幅に増えたことでも、インフルエンサーの訴求力は高まっています。動画が短い分、消費者の動画視聴数が増え、企業ブランドとの接触機会が増えているのです。

なぜ今、企業はインフルエンサー活用を選ぶのか

数々のマーケティング手法がある中で、現在多くの企業がインフルエンサーを活用。その背景には、顧客の「テレビ離れ」が深く影響しています。SNSの利用率が90％を超えている今、情報収集や買い物、生活インフラのあらゆるものが、SNSで行われています。

つまり企業の求めるターゲットは、SNS上にいるのです。

物価高で不景気の今の時代、企業にとってインフルエンサー活用は、最もコストパフォーマンスが良くリーチできる手段となっているのです。

インフルエンサーマーケティングを導入するメリット

企業がインフルエンサーマーケットを導入するメリットは、大きく分けて6つあります。

① 広告感が少なく自然に受け入れられやすい

インフルエンサーは、自分の得意分野で日常的な投稿をしており、その延長線上で企業の
商品・サービスの紹介をするため、従来の広告に比べて押しつけがましさを感じさせません。そのためフォロワーに自然と受け入れられるのです。

またフォロワーにとっては「信頼できる人からのおすすめ」になるので、嫌悪感なく情報を受容してもらうことができます。つまり、認知→興味→購入といったマーケティングの導線が自然と出来上がっているのです。

② 特定ターゲット層に精度高くリーチできる

インフルエンサーは、それぞれ自分の専門分野で発信を行っています。そのため、それぞれ明確なフォロワー属性（性別・年齢・趣味など）を持っているため、企業は自社商品・サービスと相性の良いインフルエンサーを起用することで、より詳細なターゲティングを行うことが可能になります。

不特定多数に配信する広告と比べて無駄が少なくなるので、費用対効果の高いマーケティング手法と言えるでしょう。

③ SNS拡散・口コミ波及による話題化効果

SNSには、「いいね」や「シェア」「コメント」など、ユーザーとコミュニケーションを取ることができる機能がついています。インフルエンサーの投稿は、自分のフォロワーに届くだけではなく、このようなSNSの拡散機能を通じて2次、3次的に爆発的に広がりやすい特徴があります。

さらに宣伝されたフォロワー自身が企業の商品・サービスについてコメントをすることで、口コミがより一層広がり、短期間で認知拡大を達成させることができます。

④ 共感・信頼を得やすく、購買意欲を高める

自身のフォロワーと継続的にコミュニケーションをとり、信頼関係を構築しているインフルエンサー。その人物が、実際に企業の商品を使ったり、サービスの体験をして見せることで、紹介に説得力が増します。

「信頼できる人の発言」は共感しやすく、検討段階から購入へ後押しする有力な意見になるのです。

⑤ データ分析・効果測定が可能で改善に活かせる

SNSでは、クリック数・エンゲージメント率・インプレッション数などの数値を可視化できる機能がついています。つまり、インフルエンサー起用の効果を客観的に把握することができるのです。

それにより企業は、データに基づいたマーケティングの戦略を立てることができ、長期的にマーケティング制度を向上する助けになります。

⑥ SEO強化・ブランド認知向上にも寄与

インフルエンサーがSNSやYouTubeなどで企業の商品・サービスを紹介することで、外部リンクが増え、検索エンジン内での評価が上がることがあります。そうすることで、オンラインマーケティング全体の価値の底上げにつながります。

また多くのSNSユーザーに情報が届くことで、ブランドや商品・サービスの認知が自然に広がるのです。

インフルエンサーマーケティングのデメリットと注意点

大きなメリットがある一方で、気をつけなければならない点やデメリットも存在するインフルエンサーマーケティング。何に注意しなければならないのでしょうか？

① インフルエンサー選定の難易度が高い

インフルエンサーマーケティングで一番苦労するのが「インフルエンサー選定」です。実に多くのインフルエンサーが存在している現代ですが、この中から企業に合った人物を見つけ出すのは至難の業です。

実は、フォロワー数だけで判断してしてしまうと企業が期待している結果を出すことは出来ません。フォロワー数＝影響力ではないのです。

② 炎上・ステマなどリスクマネジメントが必要

適切な人材選定を行っていない場合、インフルエンサーの軽率な言動・行動で、SNSが炎上し、それにより起用した企業側が批判され、会社としての信頼が大幅に落ちてしまうことがあります。

また広告であるにも関わらず情報表記が不十分だった場合、景品表示法違反として法的リスクを伴う可能性も高いです。インフルエンサーは発信力が高いため、トラブルに発展した場合、影響も広範囲になってしまうのです。

③ 成果の可視化に時間がかかる場合もある

インフルエンサーマーケティングは、戦略を実施してから成果が数字として表れるのに時間がかかる傾向があります。口コミが浸透するには、それなりの時間が必要なのです。

数値で評価することも重要ですが、ユーザーからのコメントや反応を見て、施策の結果を判断することも取り入れるといいかもしれません。

④ 投稿内容を完全にコントロールできない

いくら炎上・防止のためのガイドラインを作成し、事前のすり合わせを行ったとしても、企業が投稿内容を完全にコントロールすることはできません。

インフルエンサーは、その独自のスタイルと世界観でフォロワーを増やしているので、信頼関係を保つためにはインフルエンサーの世界観を崩さないことが必要になってきます。

さらに台本のような指定をしてしまうと、広告色が強くなり、フォロワーからの共感が得られにくくなります。

インフルエンサーマーケティングの始め方（5ステップ）

インフルエンサーマーケティングの全体像を理解したところで、ここからは実行に移すための導入プロセスを5つのステップで説明します。

ステップ①｜目的とKPIを明確にする

どのようなマーケティングを実践するにしても、必ず設定しておかなければならない
のが「目的」と「KPI」です。

まず最初に「何のためにこのマーケティングをするのか」という目的を設定しましょう。ここが曖昧だとインフルエンサー選びにブレが生じてしまいます。目的の例としては、「認知拡大・集客・販売促進・ブランディング」などです。

目的と同時にKPIも設定します。KPIとは、重要業績評価指数とも言われ、目標達成に向けたプロセスの進歩を測るための指標となるものです。

KPI例としては、エンゲージメント率・CTR・CV率・などがあります。KPIを明確にしておくことで、インフルエンサー選定や施策設計の指針になります。つまり、誰を起用し、どんな投稿をしてもらうかを決めるのに役立つということです。

ステップ②｜ターゲットとSNSを選定する

目的とKPIを設定したら、次は「誰に」「どのSNSで」発信するかを決めます。企業の情報を届けるターゲット像（ペルソナ）は、具体的であれば、具体的であるほど効果があります。

年齢、性別、居住地、職業、ライフスタイル、興味事、抱えてる悩みなど、より詳細に設定しましょう。

また、ターゲット設定と同じく重要な意味を持つSNS選択。選択の際は、それぞれのSNSの特徴を調べましょう。

各SNSの特徴を押さえた上で、自社ブランドにとって相性の良いSNSを選択することをおすすめします。

ステップ③｜インフルエンサーを選定・キャスティングする

配信するSNSが決定したら、いよいよインフルエンサーの選定・キャスティングです。

実は、このインフルエンサー選定がこのマーケティングの要とも言えます。ここをいい加減に行うと、どんなに影響力のあるインフルエンサーを起用しても失敗に終わってしまいます。

選定方法は、直接依頼・マッチングツール活用・代理店委託など、色々あります。それぞれどのような違いがあるのでしょうか。

直接依頼

直接依頼は、企業が自力で探しDMやメールで直接交渉する方法です。仲介料が発生しない分、コストは最小限に抑えられますが、検索・交渉・管理を全て自力で行わなければならないので、担当者の負担はかなり大きくなります。

さらに炎上リスクは全て自己責任になるので、徹底したマニュアル作成が必要になってきます。

マッチングツール活用

マッチングツール活用は、依頼できるプラットフォームで登録されているインフルエンサーの中から、自社の条件と見合う人物を検索する方法です。

登録されているインフルエンサーは、フォロワー属性やエンゲージメント率も可視化されているので、効率良く選定ができます。その分ツール利用料がかかることは、頭に入れておきましょう。

代理店委託

代理店委託は、企画→キャスティング→進行管理→結果分析までをキャスティング会社に一括して任せる方法です。工数がほぼゼロなうえに炎上のリスクも最小限に留めることが可能ですが、コストが莫大にかかります。

ステップ④｜投稿内容・企画を設計する

インフルエンサーの選定が終わったら、投稿内容の設計をします。実は成果の8割は、この設計内容で決まるといっても過言ではありません。

各施策の特徴をまとめてみました。

＜施策設計＞

施策名	特徴
ギフィテング	商品・サービスを提供し、投稿してもらう
コラボ投稿	インフルエンサーと企業が共同で企画を考え投稿してもらう
ライブ配信	リアルタイムで実体験を見せる
アンバサダー型	長期契約で定期的に発信してもらう

共通して言えることは、投稿表現に気をつけることです。
しかし、インフルエンサー本来の世界観を壊してしまってもいけません。起用したインフルエンサーにコンテンツを指示する際は、絶対に入れる情報と禁止事項だけを明確に伝えて構成や表現方法はインフルエンサーに任せましょう。

投稿までの流れは、企画→ラフ提出（事前確認）→確認→公開が一般的です。
スケジュールの管理は、出来るだけ簡潔なものが好ましいです。

ステップ⑤｜投稿・効果測定・改善

投稿を成果につなげるためには、マーケティングを実践した後の効果測定が重要です。各SNSでの指標を明確に表示できるようにしておきましょう。

参考指標は、Instagram＝リーチ率、X＝リポスト率、YouTube＝平均視聴時間などです。測定方法としては、投稿ごとのクリック数リーチ率、エンゲージメントを確認したり、URLの追跡、またアンケート集計で調べることができます。

これらの分析を元に次回施策に活かせる改善策を見つけましょう。この投稿と改善のサイクル化がフォロワー数増加や信頼感につながり、安定した成果を得ることができます。

弊社のインフルエンサープラットフォーム「Cuepid」では、Instagram公式の指標を確認できるため、自社に合ったインフルエンサーが見つかり、精度の高い分析が可能です。

初期費用0円で導入できるので、インフルエンサーマーケティングをご検討の方はぜひ以下から詳細をご覧ください。

【SNS別】インフルエンサーマーケティングの成功事例

各SNSで実際に成功した企業の事例を見ていきましょう。

Instagram｜ファッション・コスメ領域での事例

～フレッドペリー × 横田ひかる～
アパレルブランド・フレッドペリーが、モデル・女優でありInstagramのインフルエンサーでもある横田ひかる氏を起用。自身の私服投稿や着こなし術で、20代女性層の支持を集めています。

ファッションアイコンである彼女が、フレッドペリーの商品を着用したコーデを投稿したことで、約8000件の「いいね！」を獲得。企業が求めるターゲットとインフルエンサーの属性が一致していたことが成功の要因です。

YouTube｜レビュー型・タイアップ型の事例

～AWA（音楽配信）×UUUM所属YouTuber複数～
音楽配信AWAが、HIKAKIN・はじめしゃちょ〜ら人気YouTuberとタイアップ。「AWA music week」と題して、各YouTuberが自身のおすすめする楽曲を語る専用動画を投稿。

成果としては、総再生数500万超、コメント約1万件を獲得しました。複数のクリエイターを起用した大規模なタイアップ事例です。

TikTok｜Z世代を狙った短尺動画の成功例

～ロッテ ×クリエイター水溜りボンド（カンタ & トミーの二人組）～
ロッテ「雪見だいふく」の新しい食べ方として「＃禁断の雪見トースト」のコラボ動画をTikTokで配信。ハッシュタグ総再生数が数十億回に達し、ブランド価値を確固たる存在にしました。

X（旧Twitter）｜話題化・リツイート拡散による成功例

～日東紅茶 × 刀剣乱舞～
老舗ブランド日東紅茶が人気コンテンツ『刀剣乱舞』とコラボ。コラボ商品発売を告知するツイートをXの広告として販売促進しました。合わせて人気作品のハッシュタグも活用し、
ファン層へアプローチ。

その結果、約4500件以上のリツイートを獲得し、ブランドの認知と話題化に成功しました。

Facebook｜地域ビジネスでの活用事例

～地域飲食店 × ローカルインフルエンサー～
会社の規模が大きくなくてもインフルエンサーマーケティングは活用できます。ある個人経営のカフェの店主が、フォロワー1500人〜5000人ほどのローカルインフルエンサーを起用し、店舗訪問の実体験をストーリー形式で投稿してもらいました。

すると、投稿後一週間で来店客数が以前の約1.4倍に増えたのです。フォロワー数よりも、地元での認知力がこの成果を生んだのではないでしょうか。

インフルエンサーマーケティングにかかる費用・相場を解説

インフルエンサーマーケティングを運用するにあたって、費用や相場を把握せずに施策を進めると、予算の浪費、外注先とのミスマッチなど、会社の経営に悪影響を及ぼす可能性があります。

インフルエンサーを起用する費用・市場の相場は事前にしっかり把握しておきましょう。

フォロワー単価の目安

＜インフルエンサーの規模別｜費用相場＞

フォロワー数	単価目安
ナノインフルエンサー：～1万人	1～3円
マイクロインフルエンサー：1万～５万人	2～4円
ミドルインフルエンサー：5万～10万人	3～5円
メガインフルエンサー：10万以上	4～10円

やはり、フォロワーの人数に比例して、単価が高くなっていることがわかります。

しかし企業にとって、インフルエンサーのフォロワー数が多ければ多いほど起用しやすいかというと、実はそうではありません。

メガインフルエンサーは、フォロワーの人数が圧倒的に多いこともあり、認知拡大に向いていますが、投稿依頼料が非常に高いです。それに対してフォロワーが少なめのミドルインフルエンサーやナノインフルエンサーは、フォロワーとの距離も近いので、ユーザーとの信頼関係が深いです。さらに広告費も安く済みます。

マクロインフルエンサーは、専門分野を持ちながらも、多くのフォロワー数を持っているので、認知拡大＋販売促進の両方に向いています。

いずれにしても、インフルエンサーを起用する際は、自社の商品・サービスにとってプラスになる選択をすることが必要です。

SNS別・フォロワー規模別の費用一覧

＜SNS別・フォロワー規模別｜費用一覧＞

フォロワー規模／人	X（旧Twitter）／円	ブログ ／円	Instagram ／円	TikTok ／円	YouTube ／円
～1万	～3万	～3万	～5万	～10万	―
1万～５万	5～15万	5～20万	5～20万	10～30万	―
５万～10万	15～30万	20～50万	20～50万	30～60万	50～100万
10万～30万	30～60万	50～100万	50～100万	60～120万	100～200万
30万～100万	60～150万	100～250万	100～250万	120～300万	200～500万
100万以上	数十万～	数十万～	数百万～	数百万～	数百万～

媒体別の費用は、X（旧Twitter）→ブログ→Instagram→TikTok→YouTubeの順にかかるコストが高くなっているのがわかると思います。中でもYouTubeは、企画だけではなく撮影、編集費用もかかるので高額になりやすい傾向にあります。

代理店・プラットフォーム・直接依頼のコスト比較

＜コスト比較表｜依頼別＞

依頼方法	コスト目安	メリット	デメリット
代理店経由	代理店手数料（10～30％程度） 中～高い	管理や戦略が不要	管理費用が丸々かかる
プラットフォーム利用	中～低	手間は多少減る	プラットフォームの手数料がかかる ツール利用料がかかる
直接依頼	最も低い	インフルエンサー費用のみ	工数・負担が多い

コストを抑える工夫

インフルエンサーを起用する時点で確実にコストはかかってしまいますが、工夫次第でそのコストを抑えることは可能です。

このように、少しの工夫でコスト削減を図ることができます。本当に必要なところにお金をしっかりかけ、省けるところはしっかり省いていきましょう。

インフルエンサーマーケティングを成功に導くポイント

インフルエンサーマーケティングは、重要なポイントを押さえることで、成果を出すことができるマーケティング手法です。ここからは押さえるべきポイントについて解説していきます。

目的に合った施策タイプを選ぶ

まずは、目的に合った施策を選ぶようにしましょう。目的に合った施策タイプを実践することで効果を最大化することができます。

例えば認知拡大が目的ならば、短期間での拡散力や、フォロワー数・リーチ数を意識しなければなりません。ストーリーやショート動画で企業の露出を増やしたり、多くのフォロワー数を持つマイクロインフルエンサーの起用が必要です。

仮に目的と手法がずれた施策を実践してしまうと、効果が出るどころか、失敗に終わり会社の大事な資産をなくしてしまうことになりかねません。

KPI・効果測定指標を明確化する

インフルエンサーマーケティングの成果を数値で判断する軸「KPI」。このKPIが曖昧だと、マーケティングの成果が出たのか判断できなくなってしまいます。

KPIは施策の成否を客観的に判断できる値でもありますし、結果が思わしくなかった場合の改善にも役立ちます。
必ずマーケティングを行う前準備として、KPIを明確にしておきましょう。

自社ブランドと親和性の高いインフルエンサーを選ぶ

インフルエンサーマーケティングは「影響力の大きさ」ではなく、「自社ブランドとの相性」が成否を左右します。

決してフォロワー数だけで、インフルエンサー選定をしてはいけません。自社の魅力を自然な流れで語ってくれるインフルエンサーを選ぶこと、それがマーケティングの成功への糸口となります。

インフルエンサーとの信頼関係・裁量バランスを重視する

インフルエンサーとの信頼関係は、マーケティングの成果に直結する大事なポイントです。

企業はインフルエンサーにできる限り自由な表現スタイルを、インフルエンサーは、企業ブランドについての深い理解があるという形が理想の関係と言えます。「管理」よりも「信頼」、「指示」よりも「裁量」を重視する姿勢が大切です。

中長期視点でのブランド共創を意識する

単発の投稿や一時的に注目を集めるだけでは、企業の望む成果を上げているとは言えません。中長期的な施策だということを念頭に置き、インフルエンサーとの信頼関係を築きましょう。

そのためには、インフルエンサーを単なる広告媒体として扱うのではなく、企業のパートナーとして尊重することすることが必要です。

インフルエンサーマーケティングにおける法規制・リスク管理

マーケティングの成果を持続させていくためには、法規制・リスク管理を軽く考えてはいけません。現代社会では、コンプライアンスが重視されています。

施策を設計する際は、リスク管理を前提としてプランを立てることが不可欠です。

景品表示法・薬機法・著作権法の基本ルール

各法律の基本ルールは以下の通りです。

 

PR表記の義務と注意点

企業が自社の商品を発信する際は、「#PR」「#広告」といった消費者が一目で見て広告だとわかる表記が必要です。そのため、投稿文の冒頭または続きを読む前に記載します。

広告であることがわからなければ、正しいPR表記は、結果的に企業ブランド・インフルエンサー双方の信頼性を高めることにつながります。

炎上リスクを防ぐための契約・監修体制

いざ炎上した際に責任を問われるのは、問題行動を起こしたインフルエンサーではなく、起用した広告主です。そのため、事後対応ではなく事前設計をしっかりと行います。

炎上を防ぐには、インフルエンサーとの契約書に監修・削除・解除条項を必ず明記すること、そして投稿前に表記ルール・商品に関わる法律をしっかり伝えておくことが重要になります。

ステルスマーケティング防止ガイドラインの最新動向

消費者に気付かれない形の広告・宣伝を行う「ステルスマーケティング」。2023年の10月にステルスマーケティング規制の本格導入が開始されました。

規制対象は広告主なので、トラブルが発生した際は、企業側が責任を負うことになります。最新動向としては、消費者庁が「運用基準」を提示しています。現在この運用基準を元に摘発や措置命令が下されています。

インフルエンサー施策の支援ツール・プラットフォーム比較

ここで、インフルエンサーマーケティングを実践する際に有効な支援ツールをご紹介します。

インフルエンサープラットフォームとは？

インフルエンサープラットフォームとは、企業とインフルエンサーを繋ぎ、案件管理から分析まで行ってくれるオンラインサービスのことです。その中でも、今特に注目されているプラットフォームが『Cuepid』。

Cuepid（キューピッド）｜0円で始められるインフルエンサー施策支援サービス

Cuepidは、企業とインフルエンサーをマッチングするプラットフォームです。日本国内だけでも数多く存在しているインフルエンサーの中から、各企業に合ったインフルエンサーを選ぶことができます。

また、企業側からインフルエンサーへ直接オファーを送ることも可能です。0円から始めることができるので、これからインフルエンサーマーケティングを始めるという方にぴったりです。

主要プラットフォーム比較

2025年現在で、インフルエンサーマーケティングで使う主要プラットフォームは5つあります。

• X（旧Twitter）
• Instagram
• TikTok
• YouTube
• Pinterest

各種SNS媒体の特徴を比較してみましょう。

＜主要プラットフォーム比較｜2025年現在＞

SNSの媒体名	特徴	企業に向く施策・目的
X（旧Twitter）	リアルタイムで話題を拡散できるので、キャンペーン告知に向く	速報性あるプロモーション／トレンド施策
Instagram	画像・リール（短尺動画）中心。ビジュアル表現に強い。	ファッション、ビューティ、ライフスタイル系の認知向上
TikTok	短尺動画主体でバズ率が高い。若年層に圧倒的な支持	認知拡大・バズ形成・若年ユーザー獲得
YouTube	長尺動画なので製品レビュー／ハウツー／ブランドムービーに適合。	詳細な製品説明、ブランド理解促進
Pinterest	視覚探索型SNS。インスピレーション探しに最適	ビジュアル中心のブランド強化、検索〜購買導線

注意すべき点としては、各SNSによってユーザー層が違うので、各企業が定めるターゲットにあったプラットフォームを選択することです。選び方を間違えると、本当に伝えたい情報が、相手に伝わりません。

さらにコンテンツの選択も重要です。リール・ショート・ストーリーなど、自社商品が一番魅力的に表現できる方法を選ぶことが成功の鍵となります。

外注とツール活用の使い分け方

インフルエンサーマーケティングを実施する際に、よく迷うのは代行会社に外注するのか、自社でツール活用するのかという問題です。結論としては、各企業の使える予算、目的によって変わってきます。

初めてインフルエンサーマーケティングを行う会社は、ノウハウがないので外注に向いています。ブランド毀損やSNSの炎上など、法対応を重視したい企業にもおすすめです。しかし、自社で運用するよりもはるかに費用はかかってしまうので、慎重に上層部と検討する必要があります。

それに対し、ツール活用は外注するより低コストで実施でき、長期間での運用もできるので費用対効果も抜群です。マーケティング施策にあまり予算がかけられないという企業に向いています。

ただし、戦略設計・製作・ノウハウづくりの全てを自社で行わなければならない分、工数も増え社員の負担は確実に多くなります。さらにブランド毀損・炎上など、トラブルが起こった時は自己責任になるので、事前の知識習得・マニュアル整備などの前準備もかなり綿密に行う必要があります。

それぞれのメリット・デメリットを比較した上で、自社にとっての最適方法を選択してください。

インフルエンサーマーケティングのよくある失敗例

今まで実際に起こった、インフルエンサーマーケティングのよくある失敗例をご紹介していきます。

フォロワー数だけで判断して失敗

実は、フォロワー数だけでインフルエンサーを選択し、失敗するケースが一番多いです。フォロワー数は、露出規模の目安にはなりますが、「影響力」や「実際の成果」には直結しません。

ユーザーの購入・行動に影響を与えるのは、信頼関係であってフォロワーの数ではありません。むしろフォロワー数よりも重視すべき点は、フォロワー属性・インフルエンサーと自社商品／サービスの相性、エンゲージメント率、インフルエンサーの人となりなどです。フォロワー数だけで判断するのはやめましょう。

投稿の自由度を奪い、世界観が壊れた

企業のSNS投稿の目的は、自社ブランドのイメージ定着です。それに対してインフルエンサーの投稿目的は、独自の価値観を表現することにあります。

その目的の違いを理解していないと、企業側の投稿マニュアルをインフルエンサーに強要することになり、最終的にフォロワーが、投稿自体に違和感を感じてしまいます。結果として施策全体の効果も低下してしまうのです。

投稿する前に世界観のすり合わせは念入りに行うことが大切です。炎上や法的リスクを恐れて、インフルエンサー本来の世界観を壊してしまうことは避けましょう。

効果測定を怠り、再現性が出なかった

仮に施策がうまくいったとします。しかし、成果の要因分析を行っていないと再現性のない施策で終わってしまいます。つまり、「たまたま1回うまくいっただけ」ということになるのです。

施策を実践した後は、必ず効果測定を行いましょう。結果をデータに残しておくことで、次回の戦略設計の改善ができます。

炎上・法令違反によるブランド毀損

認知拡大という観点では、インフルエンサーマーケティングは最強の施策になり得ます。

しかし、インフルエンサーの不適切な表現、ステルスマーケティングととられる投稿により、SNSが炎上し、企業の存在自体が疑問視されるリスクがあります。一度悪いイメージがついてしまうと、信頼を回復するのに大幅な時間がかかってしまいます。

インフルエンサーの世界観を守ることも必要ですが、自由度×管理×法的遵守のバランス設計も重要です。

まとめ｜貴社にとって最善の選択を！

インフルエンサーマーケティングは、目的や体制に合った形で取り入れることで、はじめて効果を発揮します。本記事を通じて、施策の全体像や検討時のポイントを整理できたのではないでしょうか。

重要なのは、コストや運用負荷、求める成果などを踏まえ、自社にとって無理のない方法を選ぶことです。現状やリソースを見直しながら、今のフェーズに合った取り組みを検討していきましょう。

もし「何から始めればよいかわからない」「まずは小さく試してみたい」と感じている場合には、インフルエンサーマーケティングを手軽に始められる選択肢として、Cuepidの活用も一つの方法です。初期費用をかけずに施策を検討できるため、状況に応じたマーケティングの第一歩として役立てることができます。