インフルエンサーの費用相場は？料金の目安と内訳・効果的な依頼方法

インフルエンサーに、商品やサービスのPRを依頼することで、認知拡大や販売促進を期待できます。SNS投稿を依頼すると、どれくらいの費用がかかるのでしょうか？

そこで本記事では、インフルエンサーに依頼する費用の相場や内訳を解説します。SNS別の費用やインフルエンサーを選ぶときのポイントもまとめてありますので、ぜひ参考にしてください。

インフルエンサーへの依頼費用はどれくらい？
1. フォロワーランク別
2. 投稿形式で費用が変わる理由
インフルエンサー費用の内訳
【SNS別】インフルエンサー依頼の費用相場と向いている施策
費用対効果を最大化するためのインフルエンサー選びのポイント
インフルエンサー依頼方法の比較｜費用と工数で選べる4つの手段
費用を抑えてインフルエンサーマーケティングを始めたいなら
費用相場に関するよくある質問（FAQ）
まとめ

インフルエンサーへの依頼費用はどれくらい？

インフルエンサーにPR投稿を依頼する費用は、フォロワー1人あたり1〜5円程度です。ただし、フォロワー数や投稿形式などで、費用は上下します。ここでは、インフルエンサーに依頼する費用について詳しく解説します。

フォロワーランク別

インフルエンサーに依頼する費用は、フォロワー数によって大きく変わります。フォロワーが多いほど影響力が高まり、投稿単価が上がるからです。

インフルエンサーの種類	フォロワー数	費用の計算例（フォロワー単価1～5円）	特徴
メガインフルエンサー	100万人以上	1投稿100万～500万円以上	大規模な施策に向いている
ミドルインフルエンサー	10万～100万人	1投稿10万～500万円程度	認知拡大と購買促進を両方しやすい
マイクロインフルエンサー	1万～10万人	1投稿1万～50万円程度	エンゲージメント率が高い
ナノインフルエンサー	1,000～1万人	1投稿1,000～5万円程度	低予算でリアルな口コミを届けられる

必ずしもフォロワー数が多いほど、マーケティング施策の効果が高くなるとは限りません。予算と目的に応じて、自社に適したランクのインフルエンサーを選ぶことが重要です。

投稿形式で費用が変わる理由

同じインフルエンサーでも、投稿形式によって費用が変わります。企画や制作のコストが異なるためです。

インフルエンサーに依頼できる投稿形式には、長尺動画やライブ配信、ショート動画、静止画などがあります。

投稿形式	費用感	理由
長尺動画（YouTube）	とても高い	台本作成や撮影ロケ、編集などが必要になる
ライブ配信	高い	拘束時間が長く、事前準備や配信設定などが必要になる
ショート動画（インスタのリールやTikTokなど）	やや高い	撮影・編集の作業が発生する
静止画	比較的安い	制作コストが他の形式より少ない

単に安い投稿形式を選ぶのではなく、商材の魅力が伝わる形式を選ぶことが成功のポイントです。目的（認知拡大・購買促進・話題化など）に合わせて形式を使い分けることで、費用対効果を最大化できます。

インフルエンサー費用の内訳

インフルエンサーにPR投稿を依頼する費用は、単なる報酬だけではありません。制作に必要な工程やサポートの内容などによって費用の内訳が変わります。事前に費用の内訳を把握し、無駄なコストを抑えましょう。

① インフルエンサーへの報酬

インフルエンサーにPR投稿を依頼する費用の中心となるのは、インフルエンサーへの報酬です。主な報酬体系には、「固定報酬」「成果報酬」「ハイブリッド型」の3つがあります。

報酬体系の種類によって、それぞれ特徴が異なります。

報酬体系	固定報酬	成果報酬	ハイブリッド型（固定報酬と成果報酬）
仕組み	投稿の単価を固定し、投稿数に応じて報酬を支払う	売上やCVなどに応じて報酬を支払う	基本の報酬に加えて、成果に応じてインセンティブを支払う
メリット	予算を立てやすい	費用対効果が高くなる	インフルエンサーのモチベーションが高くなる
デメリット	成果が保証されない	報酬の発生条件がまとまりづらい	費用が高くなりやすい

報酬体系は施策の目的やリスク許容度に応じて選ぶのがベストです。企業とインフルエンサーの双方が納得できる条件を設定することで、長期的な信頼関係の構築と成果の向上につながります。

② 商品提供費

商品提供費は、インフルエンサーに無料で商品を渡してレビューや紹介を依頼する際に発生する費用です。「ギフティング」と呼ばれる施策で、商品だけではなく、サービス体験の提供も含まれます。

ギフティングは金銭報酬なしで依頼したいときに適した施策ですが、インフルエンサーが必ず投稿を保証するとは限らない点には注意が必要です。商品・サービス体験の提供に成果報酬を組み合わせることで、投稿してもらいやすくなります。

また、商品・サービス体験を提供する場合は、仕入れ原価だけでなく送料・梱包資材費などの細かなコストも含まれます。特にコスメ・アパレル・家電・エステサロンなどの高価な商材は、ギフティングの費用が大きくなりやすいジャンルです。

ギフティングをするときは、費用だけでなく、「どのインフルエンサーなら魅力が伝わるか」を見極めることが成果を上げるためのポイントです。

③ 交通費 / 宿泊費

インフルエンサーに現地訪問をお願いする場合は、交通費や宿泊費が発生します。例えば、店舗訪問やイベント出演、工場見学、宿泊施設などのPRです。事前に、費用の上限や精算方法、手配の有無などを決めておきましょう。

交通費・宿泊費の負担が明確でないと、後から精算トラブルにつながるリスクがあります。企業側がチケットを手配するのか、インフルエンサーが立て替えて後から精算するのかによって段取りが大きく変わるからです。

費用負担を明確にしておくことで、無駄なやり取りを減らし、スケジュール調整も円滑になります。現地訪問を伴うPR投稿では、交通費・宿泊費まで含めた総予算を設定しておくことが重要です。予算の不足を防ぎ、トラブルのない運用を実現できます。

さらに、移動時間や拘束時間も含めて配慮することで、インフルエンサーとの信頼関係を保ちながらスムーズな施策進行につながります。

④ ディレクション費

ディレクション費は、企業とインフルエンサーの橋渡しをしながら施策を成功に導くための運用コストです。投稿の企画・交渉・監修などの工数をカバーするために発生します。投稿を依頼したら終わりではなく、企画の設計から投稿内容のチェック、投稿後の効果測定までの幅広い業務が必要です。

社内にディレクションのノウハウや人的リソースが足りない場合は、キャスティング会社や運用代行サービスなどに依頼できます。
プロにディレクションを依頼するメリットは、以下の通りです。

PR表記の漏れや写真・文言のトラブルを未然に防ぐ
炎上しやすい要素を事前にチェックする
インフルエンサーの世界観に沿った自然な訴求方法を選択する

ディレクション費を投じて専門家のサポートを活用することで、費用対効果の高い施策を実現しやすくなります。投稿の成果を定量的に分析し、次回の施策へ反映すれば、投資価値が大きくなります。

⑤ プラットフォーム利用料 / システム使用料

インフルエンサーを探して依頼できるプラットフォームでは、登録料や利用料などが発生します。費用体系は、プラットフォームによって異なります。

月額料金型：システム利用料を毎月支払い、好きな人材を選べる
成果報酬型：売上やCVなどに応じて、手数料を含む報酬を支払う
マッチング課金型：人材とマッチングしたときに料金が発生する

プラットフォームを使うメリットは、多くのインフルエンサーの中から施策に合う人材を効率よく検索できる点です。手作業で一人ずつ探す手間を大幅に削減でき、初心者でもインフルエンサー選定のハードルを下げられます。

プラットフォームを活用する際は、想定外のコスト発生を防ぐために、利用料を予算に計上しておきましょう。プラットフォームの強みや得意ジャンルを見極めて選ぶことで、より成果につながりやすい施策が実現できます。

【SNS別】インフルエンサー依頼の費用相場と向いている施策

インフルエンサーマーケティングでは、投稿するSNSによって費用相場や向いている施策が大きく異なります。媒体ごとの特性を理解して選ぶことで、費用を無駄にせず成果を最大化しましょう。

YouTube

YouTubeは、費用相場が高めですが、商品の魅力を深く伝えたい施策に適したSNSです。レビュー動画やタイアップ動画の訴求力が強く、購買行動の促進を期待できます。

他のSNSより尺が長く、企画・撮影・編集などの工数が大きいため、単価が高い
情報収集・比較検討を目的に視聴するユーザー層にリーチしやすい

例えば、家電・ガジェット・美容機器・サプリメント・学習ツールといった説明量が多い商品では、YouTubeで丁寧にレビューされることで信頼度が上がりやすいです。インフルエンサーが実際に使用しているシーンを入れることで、視聴者に疑似体験による納得感を与えやすくなります。

単価は高めでも、商品の価値をじっくり伝えて購買につなげたい施策には、YouTubeが適しています。長期的なブランディングとファンの育成にもつながるため、中長期な成長を目指す商材との相性が良いSNSです。

Instagram

Instagramは、視覚的な訴求を中心としたPR感の少ない投稿に適したSNSです。美容・ファッション・ライフスタイル・旅行などの商材に向いています。

自然でオシャレなトーンの投稿により、購買意欲を刺激しやすい
PR感を減らし、ブランドの世界観を表現できる

画像やリール動画などの投稿形式を組み合わせることで、共感できる暮らしのワンシーンや理想的なライフスタイルなどを想起させやすくなります。「フォロワーが推しのトレンドに影響を受け、商品・サービスの購買を検討する」という導線を引きやすいです。

また、ストーリーズで購入リンクの設置やクーポンの配布などができるため、通常の投稿と組み合わせることで導線の強化が可能です。商品・サービスのレビューとリンク遷移を組み合わせたPR投稿は、ECサイトの売上促進によく使われます。

X（旧Twitter）

X（旧Twitter）は、拡散力が高いSNSです。キャンペーン施策やトレンド形成などを狙う施策に適しています。

引用ポスト・リポストによって、フォロワー以外にも情報が届きやすい
ハッシュタグ・フォロー・リポストキャンペーンで、瞬間的な話題作りに貢献する

例えば、アプリ・ゲームや飲食店・小売店などの新商品発売キャンペーンを企画すれば、認知拡大や話題化を促進できます。口コミが集まってトレンド入りすれば、拡散の連鎖が起きるのです。企画から投稿までのスピードが速いため、季節イベントやタイムセールといった速報性のある情報を届けるときにも力を発揮します。

テキスト中心の投稿のため制作コストが比較的小さく、短期間で施策を展開したい企業やキャンペーン企画と組み合わせたい企業などに向いています。投稿回数を重ねても反発が起きにくいため、継続的に情報を発信して認知を広げたい企業とも相性が良いSNSです。

TikTok

TikTokは、認知拡大に非常に強く、特に若年層のユーザーを訴求できるSNSです。短尺動画でテンポよく魅力を伝えられるため、新しい商品・サービスを広めたい企業に向いています。

投稿の「いいね」「シェア」「コメント」などのエンゲージメントによって表示が拡大される
バズが起きれば、フォロワー以外のユーザーにも一気に拡散しやすい

例えば、食品・コスメ・日用品・アプリといった商材は、「やってみた」「ビフォーアフター」「リアクション」などの企画と相性が良く、自然な形で認知を拡大できます。エンタメ動画の中で商品を自然に登場させられるため、広告っぽさが少なく、視聴者の抵抗感が小さいことも強みです。

バズを狙いつつ、若年層に認知を一気に広げたい施策には、TikTokが効果的です。トレンドの音源やハッシュタグを活用すれば、短期間で大きなプロモーション効果を生み出せます。

費用対効果を最大化するためのインフルエンサー選びのポイント

インフルエンサーマーケティングの成果は、「誰に依頼するか」で大きく変わります。フォロワー数だけで判断するのではなく、ターゲットとの相性や投稿の質まで見ることで費用対効果を最大化しましょう。

フォロワー数より「フォロワー属性×エンゲージメント」を見る

インフルエンサーを選定するときは、フォロワー数よりも「フォロワー属性×エンゲージメント率」を見ることが重要です。

フォロワーの年齢・性別・地域など
各投稿の「いいね」「コメント」「シェア」などの割合

フォロワー数が多くても、「商材と関係のないターゲット層」であれば効果は小さくなります。例えば、女性向け美容エステのPR投稿では、男性中心のフォロワーを持つインフルエンサーに依頼しても売上につながりにくくなります。また、商材に興味・関心を抱くフォロワー層でも、エンゲージメント率が低ければ、情報の拡散や購買の促進が期待できません。

費用対効果を最大化するためには、自社がターゲットとしているフォロワー属性からのエンゲージメントを獲得しているインフルエンサーを選定しましょう。分析ツールや媒体資料を活用してフォロワーの質を客観的に確認すれば、より精度の高いキャスティングが可能です。

商材とインフルエンサーの世界観が一致しているか

商材とインフルエンサーの世界観が一致しているかどうかで、PR投稿の成果が大きく変わります。インフルエンサーの世界観と合わないPR投稿は不自然に見え、逆に反発を生むことがあるからです。例えば、ミニマリストのインフルエンサーが、大量買いされる商品を紹介すれば、違和感を与えます。

反対に、世界観が一致しているインフルエンサーに依頼することで、フォロワーが抵抗なく受け入れやすくなるのです。「この人が推すなら安心」「自分も試したくなる」というポジティブな気持ちにつながります。

雰囲気とインフルエンサーのライフスタイルや過去のPR実績などをチェックすると、自社ブランドとの相性を判断できます。世界観に統一感があるPR投稿は、二次拡散が起きやすく、長期的なブランド価値の向上にもつながるのです。

マイクロインフルエンサー活用のメリット

費用対効果を重視する施策では、マイクロインフルエンサー（1万～10万人のフォロワー数）の活用が有効です。フォロワー数こそメガ・ミドルインフルエンサーほど多くありませんが、濃いコミュニティを形成し、信頼感を獲得しています。

また、費用を抑えながら複数名に依頼できる点も、マイクロインフルエンサーを起用するメリットです。1名に高額な報酬を支払うより、数名に分散して発信する方が「口コミの総量」が増え、SNS上の接触頻度が高まります。

特に、スタートアップ企業やD2CブランドなどのPR施策に、マイクロインフルエンサーが適しています。施策の拡張性が高く、成果が良かったインフルエンサーに継続的な依頼を重ねることで、ブランドへの信頼獲得とファン層の長期的な育成ができる点も大きな強みです。

質の悪いアカウント（フォロワー買い）を見分ける方法

インフルエンサーの選定に失敗しないためには、フォローを購入している低品質なアカウントを見分けることが必須です。フォロワー買いをしているアカウントに投稿しても反応が得られず、予算を無駄に消費してしまいます。

失敗を避けるためには、以下の点をチェックしましょう。

フォロワー数に比べて、「いいね」「コメント」「シェア」の数が少ない
アイコン画像なし・海外名・投稿履歴なしのフォロワーが多い
過去の投稿に、同じ文章の短いコメントが大量に並んでいる
短期間に急激にフォロワーを獲得している
通常の投稿よりも、PR投稿の数が多い

費用対効果の高い施策を企画するためには、インフルエンサーのフォロワー数だけで判断せず、フォロワー属性と投稿内容を分析しましょう。必要に応じてインフルエンサーの過去案件の成果や第三者レビューを確認することで、より信頼できるキャスティングが可能になります。

インフルエンサー依頼方法の比較｜費用と工数で選べる4つの手段

インフルエンサーに依頼する方法には4種類があり、費用や工数が異なります。予算を無駄にせず、目的に合った施策を実施するためには、各依頼方法の特徴を理解して選ぶことが重要です。
ここでは、インフルエンサーの依頼方法を比較しながら解説します。

依頼方法	メリット	デメリット
自社による直接依頼	費用を抑えられる	工数が膨らむ
インフルエンサー事務所	受注率が高い	費用が高くなる
マッチングプラットフォーム	効率的に人材を探せる	良し悪しの判断が求められる
キャスティング会社	手間がかからない	費用が高くなる

自社で直接依頼

自社がインフルエンサーへ直接依頼する方法は、費用を抑えられる一方で、工数が大きくなります。なぜなら、依頼先の選定から契約条件の交渉、連絡調整、素材の提供、投稿の進行管理まで、すべて社内で対応する必要があるためです。

例えば、起用するインフルエンサーを選定するだけでも、候補者リストの作成やSNSアカウントのチェック、PR実績の確認、契約内容の調整が必要です。慣れていない企業ほど、負担が大きくなります。時間とマンパワーが必要になるため、体制を整えたうえで取り組むことが成功のポイントです。

ただし、直接やり取りしながらインフルエンサーとの関係性を深めやすく、長期的なコラボにつながりやすいメリットがあります。コスト削減を最優先したいなら、自社による直接の依頼が有効です。

ノウハウが蓄積されるにつれてキャスティング精度が高まれば、将来的に運用コストの削減と成果の最大化を両立できる方法です。

インフルエンサー事務所に依頼

インフルエンサー事務所への依頼は、候補者のマッチング精度が高く、依頼が通りやすい反面、費用は上がりやすい方法です。事務所側は所属インフルエンサーの特性や得意ジャンル、投稿の特徴などを把握しており、商材との相性が良い人材をキャスティングできます。日程調整や撮影の段取りなどもスムーズです。

一方で、紹介手数料が上乗せされるため、自社による直接依頼より費用が高くなります。また、所属インフルエンサーの中から提案されるため、外部のインフルエンサーを組み合わせた施策には向きません。

予算よりも、インフルエンサーとの相性や工数の削減を重視する場合に、インフルエンサー事務所が向いています。ブランディングの方向性に合わせて選定してもらえるため、失敗するリスクを抑えたい企業にも効果的です。

マッチングプラットフォームを利用

マッチングプラットフォームは、短期間で効率的にインフルエンサーを探せる便利な方法です。ジャンル・フォロワー数・地域・料金などの条件で絞り込んで検索できるため、自動で候補リストを出せて、手間を大幅に削減できます。

ただし、最終的な良し悪しの判断は、自社に委ねられます。マッチングプラットフォーム上では、フォロワーの属性や投稿の質、PR投稿の実績などを総合的に評価できません。また、サービス利用料が発生するため、費用体系を確認したうえで利用することも重要です。

インフルエンサー選定の手間を減らしながら施策を進めたい企業に、マッチングプラットフォームが適しています。施策の成功確率を高めるためには、候補者の良し悪しを見極める基準を明確にしておくことが必要です。

候補者をプラットフォームで絞り込み、最終判断を人の目で行うことで、手間と成果のバランスを取りやすくなります。

キャスティング会社（代理店）を利用

キャスティング会社（代理店）の利用は、手間がかからず再現性の高い方法です。マーケティング施策の企画立案からインフルエンサーの選定・交渉、投稿の監修・スケジュール管理、施策後のレポーティングまで任せられます。

インフルエンサーマーケティングの支援実績が豊富なキャスティング会社（代理店）に依頼すれば、施策内容に応じて「成果が出やすいインフルエンサー」「世界観が合うインフルエンサー」「炎上リスクが低いインフルエンサー」などの選定が可能です。特に、大規模なキャンペーンや複数のSNSを横断したPR施策などで強みを発揮します。

しかし依頼に必要な費用は、他の方法に比べると高くなります。自社内の工数削減や失敗リスクの削減を重視する企業では、費用対効果の高い方法です。社内にノウハウやリソースが不足する場合にも適しています。

第三者の専門家が客観的な視点で施策を管理することで、社内だけでは気付きにくい改善点を反映でき、継続的な成果につながりやすくなります。

費用を抑えてインフルエンサーマーケティングを始めたいなら

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費用相場に関するよくある質問（FAQ）

インフルエンサーの依頼費用を検討する際は、商品提供や報酬体系、注意点などに関する疑問を抱くものです。
ここでは、インフルエンサーの依頼費用に関するよくある質問を集め、一般的な回答をご紹介します。

Q. 商品提供のみで依頼できますか？

はい、商品提供のみで依頼できるインフルエンサーも存在しますが、必ず投稿が保証されるわけではありません。商品やサービス体験のギフティングには金銭的な報酬を伴わないためです。

一般的に、ギフティングを受けたインフルエンサーは、商品・サービスの価値に共感した場合のみ投稿をします。特に人気のインフルエンサーは依頼数が多いため、ギフティングのみの依頼では採用率が下がりがちです。報酬が発生しない条件では依頼を受けないインフルエンサーは多く、思うように施策が進まなくなるリスクがあります。

一方で、投稿を前提とする依頼では、ギフティングと成果報酬の組み合わせが一般的です。商品提供のみで依頼することは可能ですが、投稿が確約されない点を理解し、重要な施策では報酬ありの依頼を検討しましょう。

Q. 成果報酬型と固定報酬型の違いは？

費用が発生するタイミングと失敗のリスクが異なります。売上やCVなどに応じて支払う成果報酬型に対して、固定報酬型は投稿ごとに支払う報酬形態です。

成果報酬型では、売上やCVを基準にするため、成果が出なければ費用が発生しません。ただし、報酬発生の条件が曖昧だとトラブルを招くおそれがあり、双方の合意形成が重要です。

固定報酬型では、投稿の単価に基づいて投稿数分だけ支払うため、費用が明確で予算管理がしやすいです。初期段階では施策の検証目的で固定報酬型を採用し、確実に売上を狙う段階で成果報酬型やハイブリッド型に移行することもできます。

リスク管理を重視するなら成果報酬型が、予算管理を重視するなら固定報酬型が適しています。

Q. はじめて依頼する際に気をつけることは？

炎上対策やPR表記のチェック、クリエイティブの制限の3点に気をつけることで、施策の成功率が大きく高まります。まず炎上対策については、過激な表現や誇大広告、薬機法に抵触する表現を避けることが大切です。依頼側でチェックリストを作成しておきましょう。

次にPR表記をSNS投稿に入れないと、ステルスマーケティングと見なされるリスクがあります（※）。「#PR」「タイアップ企画」などの表記を正しく入れるように、依頼時の取り決めが必要です。

最後にクリエイティブを制限しすぎると、不自然な投稿になり、インフルエンサーのファンに嫌われてしまうリスクがあります。ブランドの情報や商材の提供は必要ですが、投稿の表現は世界観を崩さない範囲で任せたほうが成果が出やすいです。

インフルエンサーマーケティングの成功率を高めるためには、炎上対策とPR表記のチェック、クリエイティブの制限に気をつけましょう。

※参照元：消費者庁「令和5年10月1日からステルスマーケティングは景品表示法違反となります。」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/representation/fair_labeling/stealth_marketing）

Q. どのSNSが一番費用対効果が高いですか？

費用対効果が高いSNSは、商材のターゲット層や施策の目的などによって異なります。

SNSの種類	ターゲット層	施策の目的
YouTube	幅広い年齢の男女層	商品の理解・レビュー・購買促進など
Instagram	20〜30代の女性層	ブランドのイメージ向上・世界観訴求など
X（旧Twitter）	20～40代の男女層	短期間の話題化・キャンペーン拡散など
TikTok	10～20代の若年層	認知拡大・バズによる拡散など